こんにちは、でんです。10日の米国株式市場は主要500社で構成されるS&P500指数が前日比2.91%安と急落しました。ハイテク企業で構成されるNASDAQ100指数は前日比3.56%安です。新聞や通信社の報道、アナリストの分析によると、10日に発表された５月の米消費者物価指数（CPI）が市場予想を上回る高いインフレ率となり利上げが懸念された結果とされています。しかし、全世界株や全米株、S&P500、先進国株のインデックス型投資信託に長期投資をしていく中で最大の敵となるのは不安と過度な楽観です。株価急落や下落そのものではなく、不安が投資家にとって一番の大敵です。
年初来20％安が再び目前でも…
S&P500指数の年初来騰落率はマイナス19％程度となり、弱気相場の目安となるマイナス20％が再び目前に迫っています。高いインフレ率が続く限りは急激な利上げ懸念がくすぶり、株式市場は今後も不安定になる公算は大きいと市場関係者の間で指摘されています。しかし、全世界株や全米株、S&P500、先進国株は長期では年平均でプラス数％上昇してきました。投資期間が長くなればなるほど、年平均リターンはプラス数％の範囲に収束してきます。投資期間には時価総額が90％近く吹き飛んだ世界恐慌、50％近く暴落したリーマン・ショックをはじめとした歴史的暴落、二度の世界大戦、核戦争危機などの地政学リスク、あまたの弱気相場、調整相場が含まれています。今年の株価下落なんて、現時点ではあまたの調整相場にすぎません。今後、弱気相場入りしたり、暴落につながったりするかもしれませんが、いずれにせよ時間が経過すれば直近高値を回復し、最高値を更新し続けていく可能性は極めて高いと思います。投資方針と資産配分を守り、淡々と全世界株などのインデックス型投資信託に長期投資を続けていくことが大切です。このブログに来ていただき、最後まで読んで下さり、ありがとうございます。
※記事は全世界株、全米株、S&P500、先進国株の低コストインデックス型投資信託や上場投資信託（ETF）への投資を前提とした話です。個別株やアクティブ型投資信託、レバナスなどのブル・ベア型投資信託、世界の時価総額に占める割合が小さい国・地域の指数連動投資信託、特定業種や特定指標の指数連動投資信託への投資は想定しておりません。
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