こんにちは、でんです。５月末から過去１年間で資金流入額の多いインデックス型投資信託※1トップ10は、S&P500指数、全米株価指数、全世界株価指数、先進国株価指数に連動する９本が入りました。９本ともに積み立て型少額投資非課税制度（つみたてNISA）対象で、超低コストの投資信託です。つみたてNISAや個人型確定拠出年金（iDeCo）、企業型確定拠出年金（DC）、特定口座で運用の主軸に据えるのにふさわしい投資信託です。９日付の日経電子版で報じられました。
※1上場投資信託（ETF）は除く
SlimS&P500が圧倒的
資金流入額１位はeMAXIS Slim 米国株式（SlimS&P500）の6,768億円です。２位以下を大きく引き離しています。ETFを除く国内株式投資信託純資産総額ランキングでも２位につけおり、日本一が視野に入りつつあります。２位はeMAXIS Slim 全世界株式（オルカン）で3,255億円です。世界中の銘柄に時価総額通りに投資しており、国際分散投資の基本を忠実に守り、教科書通りの運用をしています。３位はSBI・V・S&P500インデックス・ファンド（SBIVOO）で3,067億円、４位は楽天・全米株式インデックス・ファンド（楽天VTI）で2,575億円です。５位以下とは大きな差をつけています。
ここでも毎月分配型投信が…
日経電子版の該当記事のリンク（記事は無料記事です）
残念なことに６位にインデックス型ですが、不動産投資信託（REIT）の毎月分配型投資信託が入っています。銀行や店舗型証券会社の「優秀」な営業担当者の執念の賜物かもしれません。金融庁や良識ある経済評論家、投信ブロガーに延べ約１億回はダメ出しされているのにも関わらず、しぶとく生き残り続けています。毎月分配型投資信託は元本から分配金を払い出す特別分配金（タコ足分配）が横行しています。複利運用で増やすという資産形成の大原則に真っ向から逆らっている金融商品です。さらに多くは売買手数料が発生したり、維持管理費（信託報酬）が高かったりします。いかなる理由があろうと、絶対に手を出してはいけない商品です※2。銀行などの営業担当者は毎月分配型投資信託の保有者を有力な営業先（言葉を悪く言えばカモ）だと思っています。このブログに来ていただき、最後まで読んで下さり、ありがとうございました。
※2非上場投資信託の毎月分配型投資信託の話です。ETFは必要経費を差し引いた配当や利子を原資に全額分配されます。値上がり益や元本取り崩しを原資とした分配は法令で禁じられています。よって制度上健全な形で分配金を得られます。
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