MSCIが米国・欧州の投資アドバイザー450人を対象に実施した「ETF Intelligence Survey 2026」が興味深いです。調査では、今後2年間で45％が自国以外の株式への配分を増やす予定と回答しました。さらに、その回答者のうち39％が新興国への配分を増やすと答え、先進国の24％を上回っています。投資では、自分がよく知っている自国の企業や市場を多く持つ「ホームバイアス」が起こりやすいとされています。しかし、自国だけに集中すれば、その国の景気や株式市場が不調になった場合の影響も大きくなります。今回の調査からは、プロの運用現場でも地域分散を広げようとする動きがあることが分かります。ETFの利用意向も強く、71％がアクティブETF、62％がパッシブETFの利用を増やす予定です。一方、何でもETFにすればいいわけではないようです。プライベート資産のETF化を適切と考えた回答者はわずか16％で、流動性もかなり重視されています。
次に勝つ国を予想しない
もちろん、この調査をもって「世界分散が唯一の正解」とすることはできません。自国株を持つことにも為替や税制などの理由があります。個人的には、eMAXIS Slim 全世界株式（オルカン）のような商品で、どの国が今後勝つかを決め打ちせず、世界市場を時価総額に応じて保有する方法が分かりやすいと思っています。世界分散のメリットは「必ず高いリターンになる」ことではありません。次に勝つ国を予想しなくていいこと。今回の調査は、その考え方を改めて考える材料になりそうです。
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