こんにちは、投資信託を保有している顧客のうち、今年３月末時点で運用益を確保している人の割合が21社の単純平均で前年同期の84.2%から76.9%に下がりました。日経電子版が報じました。日経電子版によると、世界的な運用環境の悪化が背景にあると報じています。報じられていた一覧表を見ると、大手証券（対面型証券）や銀行よりもネット証券の方が総じて運用益がプラスの顧客割合が高い傾向にあります。なお、最も割合が高い傾向にあるのは直販運用会社です。１社を除き、軒並み90％台後半です。
日経電子版の該当記事のリンクです（無料記事です）
直販運用会社は上昇
詳しい記事の内容は日経電子版の記事をご覧ください。大手証券、銀行、ネット証券で前年より運用成績がプラスの顧客割合が悪化していますが、直販運用会社では前年よりも良くなっています。最も割合が高いのは99.5％を誇るセゾン投信でした。前年比で最も上昇したのは14.9ポイントアップの96.3%となった鎌倉投信でした。鎌倉投信は日経電子版の取材に対し、保有期間が３年以上の顧客の99％超が運用益を得ているとしています。セゾン投信、鎌倉投信に加え、コモンズ投信のプラスの顧客割合は非常に優秀だと思います。
低コストインデックスファンドを保有し続ける
確かにプラスの顧客割合は直販運用会社の方がネット証券よりも高いです。しかし、直販運用会社は自社のアクティブファンドしか扱っていません。アクティブファンドの中では良心的なコストとなっているもの、ネット証券が扱っているような低コストインデックスファンドには到底及ばない水準です。リスク許容度の範囲内でネット証券で扱っているeMAXIS Slim 全世界株式（オルカン）などの低コストインデックスファンドを長期間保有し続けることが、多くの場合で運用成績を上げる一番の道であることは何ら変わらないです。直販運用会社の顧客だけが長期間運用でき、ネット証券の顧客が長期間運用できない理由はないと思います。
コメント