6日の米国株式市場は反発し、主要500社で構成されるS&P500指数は前日比1.02%高の6,000.36ポイントで引けました。3カ月ぶりに大台を回復し、1月のトランプ政権発足直前を上回りました。報道によると、4月以降の指数上昇分の4割超が主要7社「マグニフィセントセブン(M7)」によるものだったといいます。まあ、トランプ関税をはじめ、米政権の二転三転する株価や為替の動きを気にしても仕方ないと思います。
航路を守れ

詳しい記事の内容は上のリンクからご覧ください。報道によると、M7は直近安値の4月8日から時価総額約3兆9,000億ドル(565兆円)を増やしたといいます。トランプ氏が諸外国に強硬な政策を打ち出してもいずれ転換する可能性が高いので、慌てて売買しなくていいという株式市場のエピソードというか言い伝えも紹介しています。インデックス投資家は「長期分散低コスト」を基本に、リスク許容度の範囲内で時価総額加重平均型の全世界株式インデックスファンドに投資をし、無リスク資産との配分を守り続けるだけです。航路を守って。
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