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第一歩が全ての始まり

株式投資の心構え
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 こんにちは、でんです。株式投資は、どんなに少額でも踏み出した第一歩が全ての始まりです。米国の投資の神様ウォーレン・バフェット氏も、ウン億円やウン千万円運用している人も、みんなかつては例外なく第一歩を踏み出しています。週刊東洋経済には、大リーグ・ボストン・レッドソックスのクローザー(抑え投手)で世界一に貢献した元大リーガー上原浩治氏も株式投資を始めたと掲載されていました。当ブログでは繰り返し、米国株や全世界株のインデックスファンドへの投資を勧めています。

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長期になるほど株式が優位

  • リターンの差が明確に
  • リターンのブレ幅が安定
株式投資
ジェレミー・シーゲル著「株式投資」より

ジェレミー・シーゲル著「株式投資」より

 米国の経済学博士ジェレミー・シーゲル氏の「株式投資」に掲載されている株式や債券、金、現金の伸び率を物価の上昇・下落を考慮して算出したグラフです。1801年から200年間、1ドルを投資した株式は75万5163ドルにまでなりました。長期債の1083ドル、短期債の301ドルと比較して大きく成長しています。金は1ドル95セントと価値が大きく変わっていません。ドル預金は6セントにまで価値が下落しています。物価上昇・下落を考慮しない名目リターンですと、株式は1270万ドル、長期債は1万8235ドル、短期債は5061ドル、金は32ドル84セント、消費者物価指数は16ドル84セントでした。長期投資ではいかに株式が有利か分かります。

敗者のゲーム
チャールズ・エリス著「敗者のゲーム」より

チャールズ・エリス著「敗者のゲーム」より

 米国の資産運用会社でらつ腕をふるったチャールズ・エリス氏の「敗者のゲーム」で取り上げられていた物価の上昇・下落を考慮した株式、債券、キャッシュの収益率変動幅です。株式は1年単位では+50%強~-40%弱と大きな幅になるのに対し、25年では+10%強~+数%の幅に収まります。10年以上では債券やキャッシュよりも上限、下限ともによい結果が示されています。加えて長期になればなるほど変動幅も安定し、優位性が強くなります。

米国S&P500指数の150年チャート。世界恐慌、2度の世界大戦、ブラックマンデー、リーマンショックなどの幾多の暴落を乗り越え右肩上がりに成長している(tradingview.comより) https://www.tradingview.com

米国S&P500指数の150年チャート。世界恐慌、2度の世界大戦、ブラックマンデー、リーマンショックなどの幾多の暴落を乗り越え右肩上がりに成長している(tradingview.comより) https://www.tradingview.com

米国株や全世界株がお勧め

  • どちらを選ぶかは好み
  • 米国市場は投資環境が最適
  • 全世界株投資は基本

 当ブログでは米国を代表する500社で構成されるS&P500指数、米国市場全体をカバーする全米株価指数、MSCIとFTSEの全世界株価指数に連動するインデックス型投資信託、上場投資信託(ETF)への投資を勧めています。歴史的に年平均5~7%程度のリターンを出しています。米国株か全世界株のどちらを選ぶかは好みです。例えば、株式投資に関する法整備や国の開拓者精神を評価するならば米国株、米国1国への投資が不安で基本に忠実な国際分散投資をしたいならば全世界株投資でしょう。もちろん、全世界株投資をしつつ米国株の比率を高めるために両方に投資してもいいと思います。筆者はコアとするインデックス投資の比率は、米国株80~90%、米国と日本を除く地域の株10~20%を大まかな目安にしています。ちなみに、全世界株に投資をすると米国株55%、日本株7%、米国、日本以外の先進国株23%、新興国株15%程度になります。つまり、全世界株でも半分以上は米国株に投資することになります。

 

 

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敗者のゲーム [ チャールズ・エリス ]

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 米国市場は株式投資に関する法整備がしっかりしており、株主が強く守られています。株主優先の文化が根付いおり、減配は経営陣に失格の烙印が押されます。S&P500指数のうち、25年以上連続で配当金が増加している「配当貴族」銘柄は60社以上あります。国際的に事業を展開している企業が多く、米国企業の利益の半分が米国外からもたらされています。今後経済成長が期待できる新興国から利益を上げると見込まれています。米国は先進国で珍しい人口増加国です。開拓者精神が根付いており、起業や新技術が生まれやすい風土です。

米国国旗
地球儀

 全世界株はここ10年の米国株1強の時代も、2000年代の新興国株が好調な時期も、(30年以上前の話ですが)1980年代の日本株バブルの時も、上昇を取りこぼさずに一定のリターンが出るのが強みです。バブル崩壊後の日本のように一国や地域が落ち込んでも、ほかの好調な国でカバーできます。世界の人口は2100年まで上昇すると国連が試算しています。少なくとも私や当ブログの読者が生きている間は、世界全体で経済規模や富の拡大は見込めそうといえます。

日本株に比率を割き過ぎない

  • 日本円への集中投資を避ける
  • 30年以上高値を更新していない
  • 中央銀行が買い支え
  • 景気敏感株が多い
  • 世界時価総額比率以内が無難
日経平均の1985年以降のチャート。近年は好調だが、バブル期の高値を30年以上更新していない(tradingview.comより) https://www.tradingview.com

日経平均の1985年以降のチャート。近年は好調だが、バブル期の高値を30年以上更新していない(tradingview.comより) https://www.tradingview.com

 コアとなる投資では、日本株には比率を割き過ぎないのを強く勧めます。多くの日本人は日本円で給料などの収入を得て、日本円で預貯金をしています。年金も日本円でもらいます。株式まで日本株に多く配分を割いてしまうと、資産が日本円に偏ってしまいます。加えて日本株は近年好調でバブル期以来の高値を更新し続けていますが、いまだにバブル期の最高値には遠く及んでいません。世界の株式市場を見て最高値を30年以上更新していない市場は極めて異例です。好調な要因の一つに日銀のETF買い入れがあります。世界的に中央銀行が株式を買い支えているのは異例です。日銀のETF買い入れがいつまで続くかといった点も懸念されます。加えて日本株は新興国株とともに景気敏感株が多く、暴落時には真っ先に売られる傾向にあります。米国株などと比べても短期売買目的の保有者が多いです。全世界株インデックスファンドを通じて購入する程度にするなど、世界の時価総額の比率以内に抑えるのが無難だと思います。

焦りは禁物

 米国株や全世界株へのインデックス投資は、株式投資の名著や良書、インデックス投資を実践している個人ブロガーの記事などを読み、自分で納得してから始めても遅くありません。「今すぐ始めないと格差が広がる中、負け組になる」などと株式投資をせかし、焦らせる言説も見られます。そういった不安をあおる商法や営業トークに乗る必要はありません。焦りは銀行や保険会社、店舗型証券会社の営業マンのセールストークに騙され、毎月分配型投資信託など手数料が割高で資産形成に全く適さな金融商品をつかまされるはめになりかねません。じっくりと調べて自分の中で「腹落ち」してから始めましょう。株式投資を始める際は生活防衛資金を生活費の2年以上確保した上で、インターネット型銀行の待機資金(生活防衛資金とは別!)や個人向け国債などにも分散した上で実践されるのを勧めます。開設する証券口座は売買手数料が安く、低コストで優良な米国株や全世界株投資信託・ETFをそろえている楽天証券などのネット証券会社のものにしましょう。

敬礼

 このブログに来ていただき、最後まで読んで下さり、ありがとうございました。じっくりと冷静に調べた上でインデックス投資をするのを勧めます。次回は株式投資を始める前や投資初心者にお勧めの本を紹介する予定です。

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