日経電子版によると、投資信託の主な販売会社が公表した2026年3月末時点の共通KPIで、運用損益がプラスとなっている顧客の割合は主要21社の単純平均で89.5％でした。前年の80.6％から大きく上昇しています。国内外の株高や円安が追い風になったとみられます。共通KPIは、販売会社ごとに投信保有者のどの程度が利益を得ているかなどを、同じ基準で比較できる指標です。ただし、集計対象は3月末時点で投信を保有している顧客に限られ、すでに売却した人は含まれません。損失に耐えられず売った人が数字から消える可能性もあるため、「約9割が必ず成功した」と単純には読めません。数字は便利ですが、たまに都合よく整列します。
続けることが大切
詳しい記事の内容は該当のリンクからご覧ください。最も高かったのはコモンズ投信の98.5％で、鎌倉投信98.4％、セゾン投信97.6％が続きました。直販運用会社はいずれも扱う商品数が少なく、長期・積み立て投資を継続的に勧めています。商品を絞り、頻繁な売買を促さず、長く保有してもらう姿勢が結果につながったと考えられます。一方、ネット証券4社はいずれも8割台でした。ネット証券は低コスト投信を幅広く選べる優れた環境ですが、商品数が多く、売買も簡単です。値上がりすると早めに利益確定したり、流行の商品へ乗り換えたりする人もいるのでしょう。自由度が高いことと、良い結果を得やすいことは同じではありません。便利な包丁でも、毎日持ち替えていれば料理は進みません。個人的には、販売会社ごとの順位より、長く保有した人の多くが利益を得ている点に注目したいです。「長期分散低コスト」に合致する時価総額加重平均型の全世界株式インデックスファンドを、受け入れられるリスクの範囲内で保有し続ける。無リスク資産との配分を守り、むやみに売買しない。結局、商品数の多さより、続けられる仕組みと行動の方が重要だと思います。
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