投資家同士敬意を持って

　こんにちは、でんです。当ブログでは米国株と全世界株のインデックス投資を勧めています。しかし、人によっては高配当株投資や成長（グロース）株投資、割安（バリュー）株投資、日本株や新興国インデックスファンドへの集中投資、個別株のみで勝負をしている人もいます。本人が自分なりに調べ、納得した上ならば投資法は個性があってもいいと思います。「高配当株投資は時代遅れ」や「インデックス投資は素人の投資法」などと自分と違う投資法を煽り、けなすのは控え、投資家同士敬意を持って接したいと思います。

投資法の違い
お互いに敬意を持って

投資法の違い

米国株や全世界株のインデックス投資　
他の投資法
それぞれ長所も短所もある

　当ブログで繰り返し勧めている米国株や全世界株へのインデックス投資は米国経済や世界経済が20年以上の長期で右肩上がりに成長し、株式のリターンが長期になればなるほどプラスの範囲で安定することなどを根拠にしています。米国の著名経済学博士バートン・マルキール氏の「ウォール街のランダム・ウォーカー」によると、1950年から2017年の１年単位のリターンは株式は52.6%～－37.0％と大きなブレがあります。しかし、25年になると、年平均リターンは17.3％～5.9％とプラスの範囲で落ち着きます。15年以上でマイナスリターンはありませんでした。売買手数料無料で信託報酬が安く、分配金を出さずに配当金をファンド内で再投資する投資信託ならば効率的に配当金再投資ができます。国も積み立て型少額投資非課税制度（つみたてNISA)や個人型確定拠出年金（iDeCo）でインデックス投資を後押ししています。

株式投資の投資期間と年平均リターンのちらばり方（ウォール街のランダム・ウォーカーより抜粋）

金融庁が説明するつみたてNISAの概要。ただし、投資可能期間（つみたてNISA
投資開始の最終年）は2042年に延長されている（抜粋）

　日本や新興国を中心としたインデックス投資は世界の時価総額の数％から10数％だけの投資対象への集中投資となります。1980年代の日本株や2000年代の新興国株のように米国株や全世界株よりも高いリターンをたたき出す可能性がありますが、基本的にはインデックス投資の中ではハイリスク（ブレ幅が大きい）な投資法といえます。特に日本人が日本株インデックスに集中投資するのは給料や事業所得、年金を日本円でもらうのに加え、株式も日本株中心となります。つまり、円建て資産への集中投資となり、一層ハイリスクになります（外国に住んでいて外国通貨建てで生活している日本人には必ずしも当てはまりません）。高配当株投資や成長株投資、割安株投資、個別株投資は市場や業種、銘柄分析、会計知識が必須となり、インデックス投資よりも難易度が上がります。いずれも長期で結果を出している人もいますが、一部の天才を除いて相当な分析時間と経験が必要です。

全世界株式の時価総額加重平均指数に連動した成績を目指す投資信託eMAXIS Slim 全世界株式（オールカントリー）。日本株は7.5％、新興国株は12％となっている（三菱UFJ国際投信より）

　米国株や全世界株のインデックス投資も他の投資法も一長一短あります。米国株や全世界株のインデックス投資は①長期投資になればなるほどリターンがプラスの範囲で安定する②手間がかからない③配当金再投資が容易－といった長所があるのに対し、①短期間での爆発力に欠ける②人によっては退屈③金融教養が身に付きにくいーという短所があります。他の投資法の長所を挙げると、成長株投資や個別株はインデックス投資よりも爆発力があります。高配当株投資は株価の上下よりも安定傾向にある配当金を多く得られます。割安株投資は高値つかみを避けつつ、将来高騰する株を得られる可能性があります。日本株や新興国株インデックス投資は景気敏感株が多く好景気に強い傾向があります。短所を列記すると、成長株投資や個別株はインデックス投資に比べリスクが高く、場合によっては倒産する株式をつかむ可能性もあります。高配当株投資は値上がりはそこまで大きく期待できず、選択を誤ると減配株や無配に転落する株をつかむ恐れがあります。割安株投資は銘柄選択を誤るといつまでたっても割安なままです。日本株や新興国株インデックス投資は景気後退局面で真っ先に売られやすい傾向があり、米国株や全世界株インデックス投資に比べて短期保有目的の投資家が多い傾向があるとされています。

お互いに敬意を持って

違いを尊重
絶対にダメな投資法　
それでも分配金がほしいならば…

　TwitterなどのSNS上で、自分が実践している投資法と違う投資家を見下す発言をしている人を見かけます。「VOO（米国S&P500ETF）への集中投資だけが勝ち組」「QQQ（米国NASDAQ100指数ETF）以外は負け組」「インデックスファンドは自分で銘柄選択できない素人の投資法」「個別株投資は大多数が損する」「SPYD（米国高配当ETF）投資家は情弱（情報弱者）」などの書き込みを見かける時があります。自分と違う投資法でも結果を出している人がいます。そして、自分と投資手法が違うからといってバカにしたり、中傷したりするのは心が狭すぎると言わざるを得ません。手法が違えどみんな同じ株式投資家です。投資家同士が違いを認め合い、尊敬し合ってともに市場に居続ける方がお互い幸せになれると思います。筆者自身は市場や銘柄、個別株分析をする力がないので高配当株や割安株投資をしている人を尊敬しています。難易度が高い成長株や個別株投資、日本株・新興国株のインデックス投資に集中投資している人は素直に凄いと敬意を持っています。

　残念ながら、投資家にとって害でしかない投資手法（金融商品）もあります。毎月分配型投資信託です。１度取り上げましたが、再度問題提起します。金融庁から問題点が指摘され、つみたてNISAの採用除外対象となったために一時より下火にはなっています。しかし、店舗型証券会社や銀行の営業努力の結果（高齢者や投資初心者らをだまし続けた結果）、国内投資信託の資金流入や純資産総額ランキングでしつこく上位に残っています。純資産総額ランキング１位はいまだに毎月分配型投資信託です。基本的に売買手数料や信託報酬が高いです。しかし、手数料の安いインデックス型でも買ってはいけません。たとえ信託報酬年0.20％以下、売買手数料無料の米国株や全世界株のインデックスファンドだとしても毎月分配型投資信託ならば投資する価値はありません。毎月分配型投資信託の最大の問題は複利効果を殺してしまうことです。投資信託は分配金を払い出すと、基準価格が下がります。毎月分配型投資信託のほとんどは配当利回りが高すぎます。平気で年10％を超えています。加えて元本から分配金を払い出す特別分配金が横行しています。特別分配金は利益でなく、投資した資金元本から分配金を払い出しているのに過ぎません。つまり預金・貯金口座やタンス預金からお金を引き出したのと同じことで、いわゆる「タコ足配当」です。毎月分配型投資信託は店舗型証券会社と銀行が儲けるためだけの金融商品に過ぎません。

　複利運用の観点から効率が悪いことは分かっている。それでも分配金がほしいという人には上場投資信託（ETF）を紹介します。ETFは証券取引所で取引時間内に個別株と同様に自由に売買できます。東証公式ETF・ETNガイドブックによると、配当・受取利息から支払利子や信託報酬などの費用を差し引いた額をもとに分配金を出しています。値上がり益を原資としたり、元本を取り崩したりする分配は制度上認められておらず、健全な形で分配金を得られます。売買手数料や信託報酬は投資信託より安いケースがほとんどです。主要株価指数連動型ETFや高配当株式ETF、債券ETF、REITがあります。株式でも年４回分配型がありますし、債券やREITならば毎月分配型もあります。ETFの毎月分配型ならば毎月分配型投資信託と違い、個人の価値観に応じて検討するのもいいと思います。ただし、当ブログでは積極的にお勧めはしていないと申し添えます。

　このブログに来ていただき、最後まで読んでくださり、ありがとうございました。今回は投資家同士、敬意を持った方がお互い幸せじゃないかなあという意見でした。インデックス投資にせよ、他の投資法にせよ、それぞれ長所や短所があります。ただし、毎月分配型投資信託は投資家にとって長所は皆無と言わざるをえません。店舗型証券会社や銀行、営業マンに寄付したい人にとっては毎月分配型投資信託も意味があるかもしれません。ただし、毎月分配型投資信託を買ったからといって寄付控除は受けられません。