９日の東証で、東証株価指数（TOPIX）が先週末比141.09ポイント安（3.80％安）、日経平均が2,892.12円安（5.20％）安といずれも大幅に下落しました。国内外の新聞社、通信社が報じています。米国S&P500先物も９日夕方時点で1.3～1.4％下落していますが、イラン情勢緊迫化以降日本株式の下落率は米国よりも大きい傾向にあります。報道によると、イラン情勢の先行き不透明感が強まり、原油高を背景に物価高と景気後退が同時進行する懸念が高まりつつあるとしています。なお、日経平均は一時4,200円を超える下げ幅だったといいます。人工知能（AI）、半導体関連で先週末比で10％超の下落率だった銘柄もあります。しかし、要因やタイミングは事前には予測不能にしても、こういった下落局面は当然起きうると想定、あえて強い言い方をすれば確信していなければならない話でした。リスク資産（時価総額加重平均型全世界株式インデックスファンド）と無リスク資産（個人向け国債、MRF、普通預貯金）を運用していく上では、不安になる必要も、変に強気になる必要もありません。いつも通りの方針を守るだけです。
航路を守れ
株価が上がろうが、下がろうが、横ばいだろうが「長期分散低コスト」に基づき、リスク資産と無リスク資産の配分を守って運用していくだけです。受け入れられるリスクの範囲内でリスク資産を保有し続けるのが大切です。全世界株式は一時的にはマイナス30％、特にひどいときには半値以下にさえもなり得ます。事実、新型コロナショック時には瞬間的にマイナス30％を超える下落率を記録し、リーマン・ショック時には50％優に超える下落率となりました。反対に、ここ数年の年10～30％超といった黄金時代とも思える高いリターンを叩き出す時もあります。１年で通してみれば、ほぼ横ばいだった年もあります。こうした年単位や局面ではばらつきが大きい値動きをしていても、10年、20年、30年、あるいは数十年以上の期間で振り返れば年平均数％のプラスリターンが見込めるということです。報道や交流サイト（SNS）では株価下落の情報に溢れています。特にSNSでは不安を煽る書き込みさえもあります。リスク資産と無リスク資産を運用していく上で「腹落ち」しており流せるのが理想ですが、どうしても不安で仕方ないならばこうした情報を遮断するのも手です。
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