こんにちは、2022年度（2022年４月～2023年３月）１年間で、資金流入額（推計値）が多かった国内アクティブファンドトップ10のうち、７本が毎月分配型でした。日経電子版が20日報じました。確かに近年ではインデックスファンドへの資金流入が増え、国内投資信託純資産総額トップ10に４本ランクインしています。首位もeMAXIS Slim 米国株式とインデックス型です。しかし、今回の資金流入額ランキングで以前ほどではなくなってきたものの、いまだに毎月分配型に多くの資金が投じられている現状が浮き彫りになりました。ランキングの詳しい情報は下記の日経電子版のリンクからご覧ください。
最低最悪の劣悪金融商品
毎月分配型投資信託は投資信託の中でも最低最悪な部類の商品です。投資家にとって何らメリットはありません。デメリットは多々ありますが、代表的なのは①元本を取り崩す崩した分配が横行②無理やり元本を出すために複雑怪奇な金融派生商品（デリバティブ）取引③複利運用の原則に反する④多くは手数料が高いーです。効率的に投資をしていくには、分配金をファンド内にせよ、手動にせよ再投資していく複利運用が基本です。毎月分配型投資信託は配当金や分配金でなく、値上がり益、そして投資元本さえも分配してしまいます。無理やり分配金を出すために複雑怪奇なデリバティブ取引を駆使している商品もあります。多くは高い購入時手数料、運用管理費（信託報酬）がかかります。複雑な運用をしていれば、手間がかかるので当然です。その手間は投資家にとって極めて迷惑極まりない手間です。銀行などの営業担当者の中には「資産取り崩し期のシニア層らには定期的に分配金を得られる毎月分配型投資信託は意味がある」なんて言っていますが、はっきり言えば営業をかけるための方便にすぎません。高い手数料を払って、自分の元本から分配金をもらっても何も意味がありません。定期的な分配金を得たいならば、制度上、諸経費を控除した配当金や利子のみを原資とした健全な分配をしている低コストインデックス型の上場投資信託（ETF）に投資をすれば済む話です。低コストインデックスファンドの定率取り崩しサービスを使ってもいいです。なお、個人的には分配金をファンド内で再投資する低コストインデックスファンドで効率的に複利運用し、必要な時に必要分を取り崩すのが個人的には一番分かりやすくて好きです。いずれにしても、資産取り崩し期だろうがシニア期だろうが、毎月分配型投資信託に出る幕はありません。2024年から始まる新少額投資非課税制度（新NISA）で、毎月分配型投資信託は長期の資産形成に不適格として投資対象から除外されます。極めて当然の措置です。
先週は早くも特別ルール適用に
先週の広島カープは４勝１敗でした。近年、あまりにも極端なレベルで苦手にしている交流戦のパ・リーグ６球団戦およびヤクルト戦で、３連戦で３連勝を決めた場合は通常の3,000円（1,000円×３勝）に加え、ボーナスで2,000円を追加投資対象とする特別ルールを追加したら、早くも特別ルール適用になるうれしい誤算がありました（歓喜）。０ゲーム差で優勝チームが決定した2021年のセ・リーグのペナント優勝チームにも決定的な影響を与えたレベルで苦手だったヤクルト戦で３連勝しました。通常の4,000円＋特別ルールの2,000円を加算し6,000円をeMAXIS Slim 米国株式に投資をしました。
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