今は投信の方が手軽で効率的

　こんにちは、でんです。全世界株価指数や全米株価指数、S&P500指数、先進国株価指数に連動する低コストインデックスファンドには、積み立て型少額投資非課税制度（つみたてNISA）対象になっている非上場投資信託と、東証や米国の上場投資信託（ETF）があります。どれも長期投資の対象としてふさわしいです。確かに信託報酬はETFの方が厳密に言えばより安いですが、手軽さや分配金再投資の効率を考慮すれば非上場投資信託の方がいいといえます。

配当課税繰り延べ

　全世界株価指数などに連動するつみたてNISA対象の低コストインデックス型非上場投資信託は分配金を出さずに、ファンド内で配当金を再投資しています。配当課税20.315%を繰り延べることで、ETFよりもより多くの金額を配当再投資でき効率的な複利運用ができます。ちなみに売買手数料はつみたてNISA対象非上場投資信託は無料で、ETFも有名・主力商品ならば無料の可能性があります。為替コストは、つみたてNISA対象非上場投資信託と東証ETFの方が、個人投資家が取り得る最も安い手段で円をドルに交換して投資をした米国ETFよりも安いとみられています。つみたてNISA対象非上場投資信託や東証ETFはファンドを運用、管理する機関投資家が円をドルに交換します。金融機関関係者などの証言などから、個人投資家の最も安いとされる為替レートよりも、機関投資家の為替レートの方が安いとのことだそうです。ただし、機関投資家の為替レートは公開されていないので断定まではできません。

ベテラン投資家が米国ETFを持つ合理的理由

　ベテランインデックス投資家の中には、米国ETFを運用を主軸にしている人が相当数います。かつての国内のインデックス型非上場投資信託は信託報酬が１％以上かかり、同じ株価指数に連動する米国のETFとの経費差が１％程度だった時代があったそうです。当時は経費率の面から米国ETFで投資、保有し続けるのが合理的といえました。莫大な含み益が出ている米国ETFを売却してつみたてNISA対象のインデックス型非上場投資信託に乗り換えてしまうと、多額の税金が発生してしまいます。だから米国ETFで持ち続けているのです。これは今よりも割高なインデックス型投資信託を売らずに保有しているベテラン投資家がいるのと同じ理由です。これから投資をする人は米国ETFはもちろん国内ETFよりも、つみたてNISA対象の低コストインデックス型非上場投資信託で始めた方が手軽で、効率的な複利運用ができます。ちなみに、古い高コスト国内インデックス型非上場投資信託の存在は大きな課題の一つです。

　このブログに来ていただき、最後まで読んで下さり、ありがとうございました。今は、全世界株価指数や全米株価指数、S&P500指数、先進国株価指数ならば、つみたてNISA対象の低コストインデックス型非上場投資信託も、東証ETFも、米国ETFも経費率に大きな差はありません。どれで投資をしていても問題ありません。いずれも長期投資にふさわしい商品です。分配金を再投資するならば分配金を出さずにファンド内で配当金を再投資をしているインデックス型非上場投資信託、分配金がほしいならばETFという考えでもいいと思います。ETFの分配金は配当・受け取り利子から支払い利子など必要経費を差し引いた金額を原資としており、値上がり益や元本を原資とすることは制度上認められていないからです。健全な形で分配金を得られます。