こんにちは、でんです。６日の米国市場はニューヨーク時間午前10時過ぎ、主要３指数が反落しています。S&P500指数は１%余りの下落になっています。東証株価指数（TOPIX）と日経平均は６日寄り付き直後は上昇していましたが、米S&P500指数の先物下落などの影響で結局2009年以来12年ぶりの８営業日続落となりました。昨年春の新型コロナショック以来で初めての調整相場に入っているかもしれません。しかし、全世界株価指数や全米株価指数、S&P500指数、先進国株価指数に連動するインデックスファンドに長期投資している投資家はどんな相場でもしっかりと航路を守った投資を続けていくのが賢明です。
短期的には10％超の下落でも…
現在の相場環境は筆者個人的に考えても、良くない材料はそろっています。米政府債務上限問題に伴う一部債務不履行（デフォルト）危機、自動車産業などにみられる供給連鎖（サプライチェーン）障害、10年債利回り（長期金利上昇）、中国不動産大手の経営破綻危機などが挙げられます。米国では今冬以降には量的緩和の縮小（テーパリング）が待ち受けています。短期的には10％を超える調整相場になる可能性は十分あると思います。もしかすると30％超の暴落になるかもしれません。それでも、全世界株や米国株、先進国株のインデックスファンドと高格付け債券インデックスファンド（または個人向け国債変動10、インターネット預金）の資産配分をしっかりと保ち、淡々と毎月積み立て（一括）投資を続けて問題ありません。全世界株や米国株は星の数ほどの調整相場や歴史的な暴落を乗り越え、20年以上の長期では右肩上がりに成長してきました。年平均リターンは保守的な計算で５～７％とされています。長く投資を続けてきた人は市場や経済の恩恵にあずかれています。一方で一時の下落相場で恐怖から売却してしまった人の多くは、二度と株式投資に戻ってこれずに上昇相場にあずかれず長期的な資産形成をできませんでした。
※巷で言われている岸田内閣成立による株価下落の影響は一部の国・地域の問題に過ぎず、全世界株などへの影響は極めて限られているとみています。一部の限られた国・地域にとっても一時的な問題に過ぎず、個人的には極めて些細な問題だと思っています。
このブログに来ていただき、最後まで読んで下さりありがとうございました。皆様とともに方針を守って市場に残り続けたいです。
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