MSCIが公表した研究によると、先進国株式の国別配分を通常の時価総額ではなく、GDPや企業売上高を基準にすると、米国比率は70％超から50％未満まで低下します。その分、日本や欧州など、経済規模に対して株式市場の時価総額が相対的に小さい国の比率が高まります。これは「オルカンは米国が多すぎる」という話を考えるうえで分かりやすい材料です。オルカンは各国のGDPを買っている商品ではありません。基本的には、世界の上場企業を浮動株調整後時価総額に応じて保有する商品です。米国企業の株価や利益、資本市場の規模が大きければ、米国のGDP世界シェアより指数内の比率が高くなるのは自然です。
時価総額加重平均型の方が基本かつコスト抑えられる
一方、GDP加重や売上高加重なら国別集中を抑えやすくなります。ただし、MSCIは通常の時価総額加重指数からの乖離が大きくなり、売買回転率も高まりやすい点を指摘しています。つまり、「GDP加重の方が正しい」という話ではありません。何を世界市場の代表と考えるかという指数設計の違いです。個人的には、将来どの国が有利になるかを自分で決めず、市場参加者全体の評価をそのまま受け入れる時価総額加重型のオルカンで十分だと思います。米国比率が高いこと自体より、その理由を理解して保有することの方が大切です。
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