「長期分散低コスト」が大原則

　リスク資産を運用する大原則は「長期分散低コスト」です。可能な限り長い期間運用し、国・地域や業種、銘柄を分散して、できるだけ保有コストや購入・解約コストを抑えることです。今は大原則に合致する時価総額加重平均型の低コスト全世界株式インデックスファンドがあります。あと、分配金は払い出さずにファンド内で再投資し、国内配当課税を繰り延べて効率的な複利運用を実現するタイプがいいです。少額投資非課税制度（NISA）のつみたて投資枠対象の低コストインデックスファンドは大半が条件を満たします。ちなみに、個人型確定拠出年金（iDeCo）や企業型確定拠出年金（iDeCo）の投資信託は制度上、どのタイプの投資信託も事実上、国内配当課税を繰り延べて効率的な複利運用を実現できます。

「積み立て」には必ずしもこだわらない

　金融機関の資産運用セミナーやNISAセミナーで金融機関側の講師はやたらと、「長期積み立て分散」にすり替えて「低コスト」を言及しないようにするきらいがあります。高コストの投資信託を買ってほしい意図が透けて見えて仕方ないです（苦笑）やたらと「ドルコスト平均法」を推してくる講師さえもいます。「長期分散低コスト」と違い、積み立てには必ずしもこだわる必要はありません。確かに給与所得者で毎月の収入から必要費用を差し引いて、残った分をリスク資産に投じていくと結果として積み立てになることはあります。クレジットカードを活用したリスク資産への投資ならば、基本積み立て投資です。しかし、置かれた状況によっては、積み立てには固執する必要はありません。出費が多い月が出るなどして積み立てができない月があっても、落ち込む必要はありません。受け入れられるリスクの範囲かつ、できる範囲ですればいいのです。