米国市場で騒動

　こんにちは、でんです。米国で個人投資家が一部の銘柄に買いを殺到させ、株価が乱高下しています。ヘッジファンドが空売りしている銘柄が標的となり、20ドルに満たなかったゲームストップ株は１時500ドル超になりました。売買代金は世界時価総額１位のアップルや大型マネーゲーム株のテスラを超えて米国市場１位になりました。ヘッジファンドは空売りしていたゲームストップ株を高値で買い戻す結果となり、巨額の損失となりました。2021年１月31日付朝日新聞朝刊によると、空売り筋の損失はゲームストップ株分だけで190億ドルに上るとされています。米市場の一連の騒動から当ブログは①急騰する株式には注意②空売りは危険度が高いーという教訓を得られると思います。

空売り対象の中小型株に買い殺到

ゲームストップ事件のまとめ（日経新聞米NY駐在の後藤達也氏のTwitterより引用）

　ゲームストップの株価は１月27日終値が昨年末比18倍、１月26、27両日で4.5倍になりました。１月27日の売買代金はアップルの1.5倍で東証の１日分に相当する約300億ドルにも上りました。米株取引アプリロビンフッドを通じた個人投資家（ロビンフッダー）が主導しました。ゲームストップ以外にもヘッジファンドが空売りを仕掛けていた中小型銘柄が標的となり、軒並み急騰しました。しかし、１月28日にロビンフッドはゲームストップなどを取引制限し、ゲームストップは一時60％の下落となりました。乱高下に巻き込まれ、多額の損失を出した個人投資家がいるとみられます。個人投資家対ヘッジファンドの様相にもなっています。しかし、損失を出したヘッジファンドが保有資産の売却に追い込まれる可能性があり、幅広い資産の売却につながり市場が混乱する懸念も出てきています。

教訓

　一つは急騰したり乱高下したりしている銘柄とは距離を置くということです。買いが急激に集中して株価が吊り上がっている銘柄は、いずれも急落します。2000年のITバブルや1980年代のの日本株バブル、17世紀のチューリップ・バブルなどの歴史を振り返ればこういった事例はあります。今回のゲームストップなどの急騰、乱高下銘柄は決算や新技術などの裏付けはありません。テスラやビットコイン以上に危険な投資先だと思います。米国在住の著名日本人アナリスト広瀬隆雄氏は自身のTwitterで「ロビンフッダーたちが人為的に値段を吊り上げている銘柄にはくれぐれも手を出さないで！あなたが大怪我するから」と警告しています。もう一つは空売りの危険性です。通常の現物株式取引ならば、仮に投資先の銘柄が倒産したとしても、投資した金額しか損はしません。しかし、空売りの損失額は青天井です。理由は株価の上限はないからです。

　このブログに来て頂き、最後まで読んでくださり、ありがとうございました。今回取り上げた話は米国株や全世界株のインデックス投資を続けている人にとっては教訓として受け止めるのを勧めます。筆者も胸に刻みました。最後にインデックス投資にとっては長期的に見れば影響のない話で、ペースを守って投資を続ければ問題はないと申し添えます。最後に、今回の記事で取り上げました後藤達也氏、広瀬隆雄氏にこの場を借りて御礼申し上げます。