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「読売333」創設へ

時事問題
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 こんにちは、日本の二大全国紙の一つで、保守系最大手全国紙の読売新聞は来年3月、東証上場の日本企業のうち代表する333社に均等配分で投資する読売株価指数「読売333(さんさんさん)」を創設します。読売によると、大手金融機関グループと連携して提供します。東証株価指数(TOPIX)や日経平均と並び、日本の経済力を示す株価指数となるとしています。単位は円です。少額投資非課税制度(NISA)の対象指数とすることも目指しているとのことです。読売には申し訳ないですが、株価指数の基本から外れた指数ですので、投資対象として検討対象には一切なりません。少なくともNISAのつみたて投資枠対象指数としては不適格だと思います。

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時価総額加重平均が基本

株価指数「読売333」、来年3月に創設…「等ウェート型」日本経済に新たな指標
【読売新聞】 読売新聞社は来年3月、日本の株式市場の値動きを示す「読売株価指数(読売333<さんさんさん>)」を創設します。新たな日本経済の指標を開発し、投資の選択の幅を広げます。これにより、日本企業に対する国内外からの投資を促し、

 詳しい記事の内容は上記リンクからご覧ください。読売によると、333銘柄の値動きを等しく取り入れることで、大企業や特定の企業の動向に左右されにくくなり、構成銘柄の平均的な値動きが表れるとしています。ただ、333銘柄の動きに均等配分を目指すと、市場判断の総和である市場平均を受け入れる時価総額加重平均型よりも、指数内の配分調整の回数や金額が大きくかさみ、投資家の実質コストは高くつきやすいです。もちろん、増えた売買コストの分リターンも押し下げます。組み入れ333銘柄のうち、結果として時価総額の小さい銘柄の割合が市場平均よりも著しく大きくなり、トヨタなどの世界的大企業の割合が極端に小さくなります。市場から歪んだ形で株式を保有することを受け入れることを余儀なくされます。例え運用管理費(信託報酬)が一定程度安いとして自らの良心に誓っていい指数とは言えません。読売333が時価総額加重平均ならば、もう少し評価したと思います。

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