こんにちは、でんです。東証上場投資信託（ETF）のNEXT FUNDS NASDAQ-100連動型上場投信（野村NASDAQ、1545）の信託報酬が年0.495％から年0.22％に引き下げられました。NASDAQ100指数に連動する東証上場ETFで、信託報酬年0.275%の上場インデックスファンド米国株式NASDAQ100（2568）、信託報酬年0.22％のMAXIS NASDAQ100上場投信（2631）に対抗した信託報酬引き下げだとみられます。
本国の米国ETFに匹敵
本国の米国のNASDAQ100指数に連動するETFインベスコQQQトラストシリーズ１（QQQ）の信託報酬が年0.20%です。1545の信託報酬が引き下げられたことにより、東証上場のNASDAQ100連動ETFはいずれも米国並の信託報酬の安さとなりました。同程度の信託報酬ならば、売買手数料や為替コストを考えると東証ETFの方が有利です。さらに、1545、2568、2631ともに二重課税調整対象銘柄であり、分配金にかかる税金は日米合計で20.315%になるように調整されます。つまり、税制面でも有利です。通常、米国株式の場合、配当金や分配金は日米合計で約27％課税されてしまいます。ただし、確定申告をすれば、個人の課税所得などに応じて一定程度は還付されます。加えていずれもマーケットメイク調整銘柄で流動性が確保されており、ほぼ指数に著しくかい離しない形で購入できます。
NASDAQ100は運用の中軸にはなりにくい
こうした信託報酬の引き下げを筆者は歓迎します。ただし、NASDAQ100指数連動ファンドは業種や銘柄が偏っているため、運用の中心に据えるのはリスクが高いです。あくまで運用の中心は全世界株価指数や全米株価指数、S&P500指数、先進国株価指数といった業種や銘柄に偏りがなく、世界の時価総額に占める比率が高い指数連動ファンドにするのを勧めます。NASDAQ100指数連動型はサブ的に持つのがいいと思います。このブログに来ていただき、最後まで読んで下さり、ありがとうございました。
※1545は購入時手数料と信託財産留保額（売却時の手数料）として、それぞれ上乗せで約定価額の0.10％負担が必要とありますが、大口顧客が２万口以上の注文を野村アセットマネジメントにする場合にかかる費用です。一般の投資家が証券会社を通じて売買する場合には適用されません。
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