現地時間8日の米S&P500指数は前日比2.50%高と続伸しました。国内外の報道によると、米国とイランが即時停戦に合意したのを受けて中東情勢の改善を見込んだ買いが集まったとしています。世界中で全面高となり、半日前に取引がされた東証株価指数(TOPIX)は8日、3.32%高、日経平均は5.39%高です。S&P500指数は直近1カ月の値動きも、年初来の値動きも、ほぼ横ばいといえる水準にまで戻しました。今後、反転上昇が続くのか、反対に再び下落に転じるのか、横ばいとなのるかは分かりません。「長期分散低コスト」に基づき、受け入れられるリスクの範囲内で時価総額加重平均型の全世界株式に投資をしている人にとって、投資方針に影響を与える話では一切ないことだけは断言できます。
リスク許容度の範囲内で資産配分を守る

まずは即時停戦合意が守られる状況が続くのを願うばかりです。今回の株価下落で教訓になったといえるのは①株価変動のタイミング、程度は事前に予測困難②受け入れられるリスクの範囲内で資産配分を守り続けることが大切ーでしょう。トランプ米政権によるイラン攻撃を事前に予測したとしても、かつ株価がどのタイミングで下落し、いつまで、どの程度下落が続くか、どこで反転上昇するかを読み切ることは今回もいつも同様困難といえました。機関投資家でも予測困難なことを個人投資家が読めると思わないほうがいいです。下手にタイミングを図ろうとして、急上昇するタイミングで市場に居続けないと長期的なリターンに大きな影響を与えかねません。米国の金融専門家の検証結果でも明らかになっている話です。今回の下落率は現時点では当然どこかで起きうると容易に想定できる範囲内の話です。株価変動に不安になっているのだとすれば、恐らくリスクの取りすぎの可能性が高いです。受け入れられるリスクを再確認し、資産配分の見直しが必要かもしれません。

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