こんにちは、トランプ米大統領が世界の主要国に関税を強化した影響で世界中の株式が急落したり、乱高下したりしています。金融危機に見舞われるなどして株価が大暴落に見舞われていても、方針を守って投資を続けることの重要性を学べる超良質な記事が12日付日経朝刊「マネーのまなび」に掲載されました。日経編集委員で「日経の良心」として多くの個人投資家や金融専門家から支持を集めている田村正之氏の署名記事です。「金融危機に学ぶ積み立て 損益の回復、株価に先行」の見出しが付されています。直近高値から50％の大暴落に見舞われたリーマン・ショック、90％近い時価総額が吹き飛んだ世界恐慌を事例に、積み立て投資をしていた場合における運用資産の損益の回復は連動する株価指数よりも早い点を紹介しています。
暴落時に回復が早い傾向
詳しい記事の内容は該当日付の日経朝刊や日経電子版（有料会員限定記事）からご覧ください。日経電子版に会員登録すれば、月１回（条件によってはもっと増える）無料で読めます。田村氏は全世界株価指数（MSCI ACWI、円ベース、配当込み）がリーマン・ショックから直近高値の水準に回復したのは４年半後だったものの、直近高値の時点から全世界株式インデックスファンドに積み立て投資をしていた場合、同じ時点ではすでに運用資産が投資元本の40％増えていたと明かしています。積み立て投資は暴落時に買い付けのコストが下がり、回復局面での利益が大きくなったと説明しています。世界恐慌時に積み立て投資をしていた事例も試算しています。ダウ平均は世界恐慌前の水準を回復するのに25年ほどかかった一方で、積み立て投資をしていた場合は暴落から13年３カ月ほどで安定的にプラス圏内に入っていたといいます。指数が回復した時点で運用資産は2.4倍にまで拡大していたと付け加えています。
積み立て投資が万能ではない
ただし、田村氏は積み立て投資が一括投資に対していつも有利で、万能ではないとも付言しています。長期で上昇が見込める資産ならば、安い時期に多くの資産を投入した方が資産を増やしやすいとしています。1989年から毎月積み立て投資をしたケースで2025年３月末の運用資産額は元本の7.5倍になった一方、一括投資をしていた場合は14.7倍にまで拡大していたと述べています。その間はITバブル崩壊、リーマン・ショック、米中貿易摩擦、新型コロナショックと多くの暴落や弱気相場があった上での話でです。個人的にはリスク許容度の範囲内で全世界株式インデックスファンドと個人向け国債変動10年を適切な配分で運用をしていくならば、全世界株式インデックスファンドと個人向け国債変動10年に速やかに一括投資した方がいいと思います。早く適切なリスク資産と無リスク資産の配分にした方が合理的です。その上で資産配分を守りながら毎月積み立て投資をしていくやり方です。
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