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積み立ては万能じゃない

オルカン資産配分 株式投資の心構え
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 こんにちは、日経新聞編集委員で「日経の良心」として、多くの個人投資家から信頼されている田村正之氏が「世界株に『積み立てのワナ』」と題した記事を3月29日付日経朝刊「マネーのまなび」に掲載しました。記事では円換算の全世界株式が3月13日時点で昨年1月末に比べ2割弱上昇していたのにもかかわらず、昨年1月から積み立て投資をしていた場合は含み益がほぼなくなっていた事例を紹介しています。昨年から今年3月にかけてのように株価上昇が先行した場合は平均購入単価がじりじりと上がり、後半に下がった場合は投資開始時点よりも株価が上がっているのに積み立て投資をしていた人は一括投資よりも成績が悪くなり含み損になる可能性も高くなると明かしています。田村氏の記事にあるように、当たり前に起こりうる現象です。積み立て投資は決して万能ではありません。ぜひ読み返したい記事です。

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運用期間は20年以上で

世界株に「積み立てのワナ」 20年超を目標に継続重要 - 日本経済新聞
トランプ米大統領の関税政策などを機に株式相場が世界的に不安定な状態だ。新しい少額投資非課税制度(NISA)で積み立てを始めた人の一部には動揺も見られる。積み立ての注意点やデータを再確認して長期投資を続けたい。「1年強続けたのに利益が消えたの...

 詳しい記事の内容は該当日付の朝刊や日経電子版をご覧ください。楽天証券に口座を開設し、取引アプリ「iSPEED」をラウンロードすれば日経テレコンでも一定期間読めると思います。田村氏の記事では、全世界株式への投資期間10年、20年、30年で資産が総積み立て額の何倍になったかを、それぞれの投資期間の終了時期を1990年1月以降1カ月ずつずらして計算した結果を紹介しています。期間10年での平均的な増え方は1.6倍ですが、リーマン・ショック後の最安値である2009年2月まで(開始は1999年3月)では資産は積み立て総額よりも4割も少なくなってしまうといいます。元本割れが集計対象期間の1割弱あったと明かしています。一方、期間20年ならば最悪な終了時期2009年2月まででもほぼプラスマイナスゼロで、平均リターンは2.5倍に増えたといいます。期間30年なら最悪な終了時点まででも1.7倍にまで資産が増え、平均リターンは3.7倍にまで増加すると説明しています。終了時点で元本割れになってしまう可能性を減らし、大きな利益を期待するならば20年超を目標にしたいと強調しています。大筋で同意です。個人的には速やかにリスク許容度に合った全世界株式と個人向け国債変動10年の配分にし、配分を守り続ける形で毎月の収入や支出を考慮した上で可能な金額を毎月積み立て(一括)投資をしていくのがだいたいいいと思います。

「値動きの大きい資産こそ積み立て」に要警戒

 田村氏は「積み立ては値動きの大きな資産ほどお得」との助言も要注意だと付け加えています。例えば平均を上回ることをめざすアクティブファンドはインデックスファンドよりも基本的に値動きが大きく、「積み立てに向く」と販売業者が売り文句にしているとしてきしています。重要なのは最終的な価格だとした上で、アクティブファンドは手数料負担の重さから長期の上昇率がインデックス型を下回りやすいと指摘しています。積み立ての成績で劣後することも多いので、助言は手数料の狙いの可能性もあると看破しています。私も「セールストーク」への類だと思っています。某運用会社や金融インフルエンサーが一時期声を大にしていた「ツミレバ」なるものもしかりだと思います。

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