こんにちは、全世界株式の合計時価総額は2025年２月10日から２月14日の週に125兆ドル（約1.9京円）を超え、2024年12月以来の大台超えとなりました。QUICK・ファクトセットが試算し、日経電子版が報じました。日経電子版によると、米国でトランプ政権発足前の1月中旬、関税政策やインフレ再燃、金利上昇への警戒感から118兆ドル台まで落ち込みましたが、一気に取り戻した形となったといいます。欧米を中心とした主要株式市場が牽引（けんいん）役になったと報じています。今後、世界の株式市場が上昇を続けていくのか、下落に転じるのかは分かりません。できることは「長期分散低コスト」を基本に、時価総額加重平均型の全世界株式インデックスファンドをリスク許容度の範囲内で保有し、個人向け国債変動10年（または普通預貯金）との配分を守って持ち続けていくことだけです。給与所得者ら多くの現役世代ならば、結果的に毎月積み立ても続けていく形になると思います。
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航路を守って
詳しい記事の内容は上のリンクよりご覧ください（有料会員限定記事）。楽天証券に口座を開設し、取引アプリ「iSPEED」をダウンロードすれば、日経テレコンから一定期間読むことができます。日経電子版によると、ドイツ株価指数（DAX）は13日まで4日連続で過去最高を更新したといいます。英FTSE100種総合株価指数も12日に最高値をつけたと明かしています。米国S&P500指数は1月につけた最高値まで残り0.1%に迫っていると報じています。市場が米政権の相互関税検討について、一律関税の導入という最悪事態がいったん遠のいたと解釈したのではないかと分析しています。ただ、関税が市場にとって今なお最大級のリスクであることに変わりはないとも付け加えています。要は「トランプ関税」が当面の最大の関心事ではあるものの、株価がどっちに転ぶか分からないということです。今後の株価を読んだり、投資タイミングを図ったりといった報われにくいことに時間と労力を注ぐくらいならば、自分でできることに集中したほうがいいと思います。つまり、航路を守った運用を続けていくことです。リスク許容度の範囲内になるよう、リスク資産と無リスク資産の配分を守った運用を続けることです。年に１回程度は資産配分が自分の想定とずれていないか確認し、必要があれば当初想定の資産配分になるようリスク資産と無リスク資産を売買して調整します。数年に１回程度はリスク許容度と資産配分を再確認し、必要があれば資産配分を変更します。
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