こんにちは、でんです。米国主要500社で構成されるS&P500指数は４月１カ月で8.8%下落しました。新型コロナショックに見舞われた2020年３月以来の下げ幅です。年初来安値も更新しています。大型連休中でも暦通りに２日の東証は取引が行われます。４月29日の米国市場の大幅下落は織り込まれていません。もしかすると２日の東証株価指数（TOPIX）も影響を受けて大幅反落するかもしれません。しかし、一時的な変動を気にしても仕方ありません。全世界や全米、S&P500、先進国の各株価指数にとって、10年後、20年後になれば今回の下落も微々たる問題になる可能性が高いからです。
暴落や大戦を経ても成長
全世界株などは長期になればなるほど、インフレ調整後で年平均５～７％の上昇をしてきました。毎年同じペースで成長するわけでは決してなく、プラス50％上昇する年もあれば、反対にマイナス50％（半分）になってしまう年もあり得ます。各年のリターンは相当ばらつきます。しかし、10年、15年、20年と長期になればなるほど年平均リターンはプラスの範囲で収束してきます。高値から時価総額の90％近くを吹き飛ばした世界恐慌、高値から50％程度暴落したリーマン・ショック、わずか１カ月で30％超急落した新型コロナショックの数値も織り込まれています。それどころか、二度の世界大戦も、核戦争危機も、世界的なインフレ蔓延期にも直面してきました。S&P500指数の150年チャートで振り返れば、大変な大暴落だった世界恐慌の変動ですら確認しにくいです。暴落としてはっきり認識できるのは2000年のITバブル崩壊、2008年のリーマン・ショック、2020年の新型コロナショックでしょうか。日々の値動きに左右されず、全世界株などの低コストインデックスファンドに長期投資を続けるのが合理的だと思ってなりません。このブログに来ていただき、最後まで読んで下さり、ありがとうございました。
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