こんにちは、でんです。東証に上場しているS&P500指数連動の低コスト上場投資信託（ETF）MAXIS米国株式（S&P500）上場投信（2558）の維持管理費（信託報酬）が年0.077％に引き下げられました。従来の信託報酬は年0.0858%で引き下げ幅は0.0088％です。低コストインデックス型投資信託シリーズeMAXIS Slim（Sliｍ）シリーズで知られる三菱UFJ国際投信（三菱AM）が運用しています。Slimシリーズのみならず、ETFでも信託報酬を引き下げる姿勢は投資家にとってありがたいです。
1665、2633に対抗か
2558の信託報酬引き下げは同じS&P500指数連動の東証ETFであるiシェアーズS&P500米国株ETF（1655）、NEXT FUNDS S&P500指数連動上場投信（2633）に対抗した引き下げとみられます。1655は2558運用開始に対抗する形で2020年６月18日から今年６月21日まで信託報酬を年0.165％から年0.0825％に引き下げてます。2021年に一度延長しており、再延長するかもしれません。2633は12月20日まで信託報酬年0.099%から年0.077%まで引き下げています。本来の信託報酬は2558が一番安いのですが、1655と2633の期間限定の引き下げ、延長に伴い、結果的に三つのETFの中で2558の信託報酬が微差ですが一番高い状態が続きました。三菱AMは期間限定ではなく、2558の信託報酬そのものを引き下げました。Slimシリーズとともに、最低水準の経費率を目指す姿勢に賛辞を贈りたいです。
SlimS&P500のETF版
2558は2020年１月８日、東証に上場しました。設定以来純資産総額は右肩上がりに成長しており、現在では300億円を超えています。S&P500指数連動で国内籍の東証ETFでは純資産総額500億円超の1655、純資産総額450億円超の上場インデックスファンド米国株式（1547、信託報酬年0.165%）に次ぐ存在です。1655、2633とともに二重課税調整（外国税額控除）対象銘柄です。海外（今回は米国）と国内の配当課税が合計20.315%になるように調整されています。マーケットメイク対象銘柄でもあり、流動性が確保された上で指数に著しく乖離（かいり）しないようになっています。純資産総額１兆2,000億円超のインデックス型投資信託Slim米国株式（S&P500）とマザーファンドを共有しているため、運用も非常に効率的であると見込まれます。楽天証券とSBI証券は取引手数料（売買手数料）が無料で、マネックス証券は全額キャッシュバックする形で実質無料となっています。このブログに来ていただき、最後まで読んで下さり、ありがとうございました。
コメント