こんにちは、９兆円を超える資産規模を誇る超低コストインデックスファンドシリーズ「eMAXIS Slim」（スリム）の成長の軌跡が記された３回続きの連載「『１強』の投資信託」が18日から20日付の朝日新聞朝刊に掲載されました。旧積み立て型少額投資非課税制度（旧つみたてNISA）導入を控え、2017年に導入された背景や投信ブロガーら個人投資家の声を受けて「長期分散低コスト」を地で行くオルカンが誕生した話などを紹介しています。リスクを置き去りにし、オルカンやS&P500指数を「万能」であるかのように断じるSNSの声に警鐘も鳴らしています。なかなか面白い連載でした。
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強い低コスト徹底への思い
詳しい記事の内容は該当日付の朝日新聞や朝日新聞の該当ページでご覧ください。スリムシリーズは「業界最低水準のコストを将来にわたり目指し続ける」を掲げ、他社の同じ指数に連動する投資信託が運用管理費（信託報酬）を引き下げれば対抗して同水準にまで引き下げてきました。事実オルカンは信託報酬年0.05775%と東証だけでなく本場米国の同種の上場投資信託（ETF）よりも安くなっています。朝日新聞の連載によると、スリムシリーズを立ち上げたときは、社内から「そこまで安くして大丈夫か」と声が上がったそうです。先進国株式、新興国株式、日本株式に均等に投資をする全世界株式が思うように純資産総額を伸ばせない中、個人投資家との会合で「時価総額加重平均型の全世界株式インデックスファンドがほしい」と声を受けてオルカンが誕生したエピソードを明かしています。ただ、リスクを顧みずにオルカンを完全無欠の商品という言説にも識者の声を交えつつ、警鐘を鳴らしています。当然です。オルカンのような世界の市場平均に近く、国・地域、通貨、銘柄が十分に分散されたインデックスファンドだとしても株式である以上リスクは相応にあります。下位2.5％程度の不運を引けば、１年で30数％から40数％の下落に見舞われます。だからこそ、リスク許容度の範囲内で資産配分を守った投資を続けることが重要です。
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