こんにちは、上場投資信託（ETF）を除く国内公募追加型株式投資信託の2023年９月末時点の純資産総額ランキングトップ20の投資信託で、低コストインデックス型は前月に続き７本がランクインしました。トップも前月に続き、積み立て型少額投資非課税制度（つみたてNISA）対象で時価総額加重平均型のS&P500指数連動、全米株価指数連動、全世界株価指数（日本含む）のいずれかに連動する４本が名を連ねました。１位はeMAXIS Slim 米国株式で変わらず、前月比146億円増の２兆6,084億円で２位以下を圧倒的に離しています。日経電子版が５日報じました。
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７つの希望の星
トップ20に入った投資信託は【表】の通りです。トップ５に入った低コストインデックス型はスリム米国株式のほか、オルカンが１兆4,677億円（同434億円増）とし３位をキープ。SBI・V・S&P500インデックス・ファンド（SBIVOO）が１兆991億円（同16億円減）で４位、楽天・全米株式インデックス・ファンド（楽天VTI）が１兆923億円（同64億円減）で５位を守りました。他の低コストインデックスファンドは、＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド（ニッセイ先進国株式）が18位、野村外国株式インデックスファンド・MSCI‐KOKUSAI（野村先進国株式DC）が19位とわずかに順位を落としました。スリム先進国株式は20位のままでした。ニッセイ先進国株式、スリム先進国株式はつみたてNISA対象で、野村先進国株式DCは確定拠出年金（DC）限定です。３本とも時価総額加重平均型の日本を除く先進国株価指数に連動しています。トップ20に入った７本は運用管理費（信託報酬）も業界最低水準の安さです。低コストかつ時価総額加重平均型で基軸指数に連動するインデックスファンドがランキングに多く名を連ねることは、日本の投資環境が良くなってきているあかしだと感じてなりません。どれも、リスク資産の運用で中軸となりうる投資信託です。
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極悪極まりない毎月分配型と隔月分配型
一方、純資産総額ランキングトップ20には、毎月分配型（毎月決算型）投資信託を代表とする手数料をぼったくる極悪投資信託が以前よりは減っているものの、依然として複数残り続けています。購入するだけで1～３％程度の手数料が発生し、毎年１～２％超の信託報酬が発生し続けます。つみたてNISA対象の低コストインデックスファンドならば、売買手数料は無料で信託報酬は年0.1未満～年0.2％程度であるのに比べ、極めてコストが高いです。さらに、毎月分配型投資信託は複利運用の基本に真っ向から反する最低な劣悪金融商品であり、投資家から手数料を巻き上げることだけを目的とした悪徳投資信託です。たとえどんな理由があろうと投資する価値は一切ありません。経費控除後の配当や利子だけでなく、分配金の原資として到底適切とは思えない値上がり益や収益調整金、分配準備積立金を平気で原資としてきます。しかも、強引に分配金を払い出すために元本から取り崩すタコ足分配が当たり前のように行われています。さらに、多くの人にとって商品の仕組みが理解しがたい金融派生商品（デリバティブ）取引を駆使したタイプが多いです。毎月分配型は晴れて新NISAの投資対象から除外されましたが、隔月分配型投資信託は残念ながら成長投資枠で投資対象になっているものもあります。隔月分配型も極悪金融商品に何ら変わりません。「シニア層にはニーズがある」なんていううたい文句は、売り手側が猿知恵を働かせて思いついた屁理屈に過ぎません。
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