備えが大切

　こんにちは。２月13日深夜に起きた福島県沖地震で被災された方々に心よりお見舞い申し上げます。10年前を思い出させる揺れでした。福島県北部や宮城県南部など東日本では土砂崩れ、停電、断水などの被害が出ています。しばらく落ち着かない日々が続くと思いますが、元の生活を一日でも早く取り戻せることを祈願しています。有事を想定した準備、備えが大切と自戒を込めて記します。日常生活も株式投資も同じで、備えが大切です。

有事を想定する
株式投資でも同じ

有事を想定する

　地震などの災害に対する備えはTwitterなどのSNSで拡散されています。このブログでは筆者の東日本大震災での経験と教訓を少し語りたいと思います。風呂の水は有事に生活用水として活用できます。洗って再び貯めるまで捨てないで取っておくということです。震災時、筆者が当時住んでいた賃貸住宅がある地域は数週間断水、停電しました。親族の家に一時避難した後、飲料水や携帯食糧を持って帰宅しました。いまだに、停電や断水は続いていました。トイレで用を足し、水で流そうとしました。流れません。断水しているので当然です。風呂場を見ました。当時、入浴後に水を抜いていたのでありませんでした。川は近くにありません。自衛隊や自治体の水の配給までは時間があります。背に腹は代えられないと飲料水で流すという苦渋の決断をしました。

株式投資でも同じ

　有事を想定するということは、株式投資でも同じです。筆者が常々、生活防衛資金は生活費の２年以上と株式投資界隈で相当保守的な意見を言っているのは、東日本大震災の経験と記憶があるからです。筆者は幸いにも避難生活とまではなりませんでした。しかし、岩手、宮城、福島各県の沿岸部の住民は数カ月以上となる長期間の避難を強いられました（
※東京電力福島第一原発周辺の住民はいまだに避難しています）。そうなると生活費３カ月や６カ月の蓄えでは心もとないです。国の補助金や見舞金などはすぐにもらえる訳ではありません。有事に保有している株式を売ればいいという意見もありますが、こうした非常事態では株式市場は暴落しています。事実、東日本大震災直後の市場は悲惨で、この時期に売却すると相当の安値で投げ売りすることを強いられました。加えて、生活防衛資金は郵便局や地元金融機関に置くことを勧めます。東日本大震災時に、郵便局や地元金融機関は本人の身元が確認できれば、通帳や印鑑がなくても払い出しに応じていました。一方で、停電地域のコンビニエンスストアは現金自動預払機（ATM）が使えず、インターネット銀行の預金は下せない状況が続きました。※ただし、株式投資はインターネット証券会社でするのがお勧めであるのは何ら変わりません。